介護保険の基礎記事一覧

介護保険料は、40歳以上になると支払うことになります。そんなことで、それまではほとんど関心がない人が多いのですが、年を追うごとに保険料もアップしてきている状況では40歳未満といえども無関心とはいきません。そこで、65才以上の人が支払う介護保険料と40歳から64歳までの人が支払う介護保険料には違いがありますので、その仕組みについて解説します。

あなたが介護保険についてまだよくわかっていなくて、どのようなサービスが利用できるのか知りたいならば、このページはピッタリかと思います。なぜならば、介護保険で利用できるサービスについてまとめているからです。主な内容。ホームヘルプとは?ケアプラン作成は有料?それとも無料?デイサービスとはどんなサービスなの?ショートステイとは?短期間の宿泊サービスには何があるの?通所サービスとは?認知症対応グループホー...

施設サービス・短期入所サービス・通所サービスでの食費、入所時の一時金・保証金、居住費、有料老人ホーム・養護老人ホーム・軽費老人ホームの家賃等は、介護保険の対象となっているのかについて解説しています。

介護保険では、第2号被保険者のために介護認定のために特定疾病が指定されています。では、どういう疾患が特定疾病に該当するのかについて解説しています。参考:政府統計の総合窓口、厚生労働省の特定疾病の選定基準の考え方、東海大学脳神経外科(パーキンソン病)、厚生労働省・特定疾病にかかる診断基準資料

上記画像は、厚生労働省の高額介護サービス費のリーフレット・平成29年8月から月々の負担の基準が変わりますの一部です。介護保険サービスを利用すると自己負担が生じます。1割、または2割負担でも毎日となるとかなりの出費になります。そこで、高額介護サービス費という限度額が設けられ超えた分については払戻されるようになっています。ただし利用者全員が同じ上限額ではありません。では、どのような仕組みになっているの...

介護ベッドをレンタルすることは誰でもできます。しかし全額自己負担となります。そこで考えられるのが介護保険を利用してのレンタルです。介護保険を利用すれば1割や2割等の自己負担ですむからです。ではどのような手順で介護ベッドや介護用品のレンタルをすればいいのか。それについての解説と要支援1、及び2、要介護1の方がレンタルできない介護用品についても取り上げています。

40歳から64歳までの介護保険料と65歳上の介護保険料の仕組みは異なっています。ここでは65歳以上の介護保険料を算出するための合計所得金額のことや市区町村によって介護保険料はどのくらい違うのかについて解説します。

このページは、社会保険の中のひとつである介護保険制度をまとめて解説しています。介護保険については、39歳までは無縁ですが、40歳以上になると被保険者となり、保険料の支払いがはじまります。また自分が40歳にもなると、親も60代や70代という年齢になり、介護保険がグッと身近に感じるようになります。よく聞くのが、内臓は元気でも脳の衰えである認知症の存在。わたし管理人の妹の嫁ぎ先の親も認知症に認定されてい...

介護業界で働くための資格には介護職員初任者研修やケアマネジャー、介護福祉士などの資格があります。これらの資格についての概要を解説しています。参考:厚生労働省・介護職員初任者研修資料、厚生労働省・介護職員・介護支援専門員、日本ホームヘルパー協会、公益財団法人社会福祉振興・試験センター、三幸福祉カレッジ(ケアマネージャー)、技能認定振興協会

利用者がケアマネージャーにケアプランの作成をしていただいても自己負担額は0円です。ただし介護保険料を滞納している場合は、いったん全額自己負担になります。介護保険の中で唯一無料のサービスがこの「居宅介護支援費」になっています。もちろんその負担は介護保険から全額支払われているからなのですが、では、どのくらいの介護報酬が支払われているのでしょうか。大きく分けると、「居宅介護支援費」とそれに加えて、医療と...

このページでは、介護職員改善加算とはどのようなものか、平成27年度との主な変更点、平成29年度の介護職員処遇改善加算要件、加算率についてまとめています。参考:厚生労働省リーフレット介護職員処遇加算改善の拡充リーフレット、厚生労働省の各都道府県知事あて通知「介護職員処遇改善加算に関する基本的考え方並びに事務処理手順及び様式例の提示について

高齢になると足腰が衰えたり、病気等で歩けないことがでてきます。そのようなときに介護保険サービスを利用して、車いすをレンタルすれば、レンタル価格の1割、または2割負担ですみます。ただし、誰でもが利用できるわけではありません。では、どのような方が利用できるのか、そしてどういった流れでレンタルできるのか、月額の料金はいくらくらいになるのかについてご紹介します。

介護保険がはじまってからずっと、誰でもが1割の自己負担で介護サービスを利用することができました。それが法改正により、合計所得によっては2割負担となる人もでてきました。ポイントは年収ではなく合計所得というところです。では合計所得とはどういう計算をして算出するのか、また、1割から2割負担の対象者となると負担は単純に倍になるのかについて比較計算してみました。